社会を支える電力、その革新に着目。

電力需要の拡大が生み出す、新たな投資機会

生成AIの活用拡大やデータセンター投資の増加、EV(電気自動車)の普及などを背景に、世界の電力需要は大きな成長局面を迎えています。さらに、新興国・地域の経済成長や電化の進展に加え、脱炭素化に向けたエネルギー転換も加速しており、安定した電力供給の重要性は一段と高まっています。こうした環境変化を背景に、電力分野におけるより一層の技術革新、パワー・イノベーションが期待されています。

「発電・送電・蓄電」が支える未来の電力社会

増加する電力需要に応えるためには、発電技術の拡充だけでなく、送電網の整備や蓄電技術の高度化も欠かせません。当ファンドは、「発電(つくる)」「送電(おくる)」「蓄電(ためる)」の3つの分野に着目し、主として、電力需要の拡大や電力市場の変革に伴い恩恵を受けることが期待される、世界の株式に投資を行います。

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

対円での為替ヘッジを行う際、円の短期金利がヘッジ対象通貨の短期金利を下回っている場合、その金利差相当分が為替ヘッジコストとなります。金利差が拡大すると、為替ヘッジコストは上昇し、金利差が縮小すると、為替ヘッジコストは低下します。

オンライン専用ファンドの注意事項

オンライン専用ファンドは、購入および換金のお申込みを原則インターネットバンキングに限定しています。当行の支店およびプレスティアホン インベストメントでは、購入および換金に関するご相談・お申込みは原則承っておりません。なお、インターネットバンキングでの購入のお申込みが制限されているお客さまは、当行の支店またはプレスティアホン インベストメントまでお問い合わせください。

当行の支店およびプレスティアホン インベストメントではオンライン専用ファンドの「契約締結前交付書面(交付目論見書および補完書面)」および「販売用資料」等を原則ご用意しておりません。ホームページおよびインターネットバンキングでご確認いただけます。

No.2609

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