【2026年最新】モバイルバッテリー持ち込み・使用制限の新ルールを徹底解説！
モバイルバッテリーは、現代の旅行や出張に欠かせない必須アイテムです。
しかし、機内における発煙や発火といったトラブルが世界的に多発していることを受け、2026年4月24日より新たな安全基準が追加されました。
そこで本記事では、モバイルバッテリーに関する新ルールについて詳しく解説します。
あわせて、従来のルールや海外の航空会社の規定などもまとめています。
この記事のポイント
- ● 2026年4月24日に追加されたモバイルバッテリーに関する新ルールについて解説（モバイルバッテリーの持ち込みは1人2個まで、機内での使用は不可に）
- ● モバイルバッテリーの従来ルールも紹介
- ● 地域別に主要な航空会社のモバイルバッテリーに関するルールも紹介
※本記事に記載の内容は、2026年6月現在の情報に基づくものです。
【2026年4月24日追加】モバイルバッテリー機内持ち込みのルール
国際民間航空機関（ICAO）が定める国際基準の緊急改訂、およびこれを受けた国土交通省の告示改正によって、2026年4月24日より、日本の国内線および国際線においてモバイルバッテリーのルールが変更されました。
- ● 機内に持ち込めるのは1人2個まで
- ● 機内でのモバイルバッテリーの使用は不可
リチウムイオン電池による火災事故が世界的に増えたため、このような措置が行われることとなりました。
いずれも、厳格な国際ルールに準拠したものです。
参考：モバイルバッテリーの機内持込みの新たなルールについて～4月24日から新たなルールを適用します～｜国土交通省
機内に持ち込めるのは1人2個まで
新しいルールのもとでは、機内に持ち込めるモバイルバッテリーは、1人あたり2個までに制限されました。
たとえ容量が小さくて軽量なモバイルバッテリーであっても、種類にかかわらず合計2個までしか持ち込むことができません。
もし予備として3個以上バッグに入れていることが保安検査場で発覚した場合、超過したものはその場で放棄（没収）を求められます。
そのため、家を出る前に必ず手荷物の中身を確認しましょう。
機内でのモバイルバッテリーの使用は不可
また、航空機内でのモバイルバッテリーの使用も全面禁止となりました。
具体的には、モバイルバッテリーからスマートフォンやタブレットなどの電子機器へ充電する行為は一切認められません。
さらに、座席に備え付けられているUSBポートやコンセントから、モバイルバッテリー本体を充電する行為も禁止されることとなりました。
リチウムイオン電池のトラブルの多くは、充電中や給電中など電流が流れている状態で発生しやすいとされているためです。
そのため、スマートフォンの充電は、必ず搭乗手続き前のロビーなどで済ませておきましょう。
モバイルバッテリーの機内持ち込みに関する基本ルール
続いて、今回の新ルール導入以前から定められている、モバイルバッテリーを持ち込む際の基本的な共通ルールについて解説します。
- ● 預け入れ荷物に入れてはならない
- ● 座席上の収納棚にはしまえない
- ● ショートを防ぐために端子を保護する必要がある
- ● 160Whを超えるモバイルバッテリーは持ち込みできない
預け入れ荷物に入れてはならない
モバイルバッテリーは、カウンターで預ける受託手荷物（預け入れ荷物）に入れることが禁止されています。
万が一、貨物室の中でモバイルバッテリーが発火した場合、乗務員がすぐに消火活動を行うことができず、重大な事故を招く可能性があるためです。
よって、モバイルバッテリーは必ず機内に持ち込む手荷物の中に入れてください。
もし、スーツケースに入れたまま預けようとすると、手荷物検査の段階で呼び出しを受け、その場で取り出すよう指示されます。
預ける前に手荷物の中に入れたか確認しましょう。
座席上の収納棚にはしまえない
機内に持ち込んだモバイルバッテリーは、頭上の荷物収納棚に入れて保管することも禁止されています。
これは、収納棚にしまったバッグの中でバッテリーが圧迫されて発火した場合に、乗務員や乗客が異常を察知するのが遅れてしまうためです。
そのため機内では必ず、座席の前のポケットや前の座席の下など、常に自分の目で状態を確認できる手元で保管する必要があります。
安全のためにも、手荷物の置き場所のルールは必ず守りましょう。
ショートを防ぐために端子を保護する必要がある
モバイルバッテリーを持ち運ぶ際は、他の金属製品と端子が接触してショートすることを防ぐための対策が義務付けられています。
端子同士が接触してショートすると、瞬間的に大電流が流れて火災を引き起こすこともあり得ます。
対策として、モバイルバッテリーを個別のビニール袋やポーチに収納し、他の荷物と完全に隔離すると良いでしょう。
もしくは、USBポートなどの接続部分にマスキングテープを貼って、絶縁処理をする方法もあります。
160Whを超えるモバイルバッテリーは持ち込みできない
飛行機に持ち込むモバイルバッテリーには容量の上限が定められており、160Whを超える製品は一切持ち込むことができません。
モバイルバッテリーの容量にかかわらず預け入れも不可なので、160Whを超える大容量のバッテリーはそもそも飛行機に載せて輸送すること自体が不可能です。
大容量のポータブル電源やノートパソコン用に開発された一部の超巨大な外付けバッテリーは、この基準を上回っていることがあるため十分に注意が必要です。
パッキングをする前に製品のスペック表記を事前に確認しておきましょう。
なお、国際航空運送協会（IATA）の規定変更により、2027年1月以降は上限が160 Wh から100Whへ引き下げられる可能性がありますので、ご注意ください。
モバイルバッテリーの容量に応じた持ち込み個数の制限｜国内線と国際線で共通のルール
モバイルバッテリーの容量による個数制限についてのルールは、国内線と国際線に違いはありません。
国土交通省の安全基準に準拠したルールが適用されます。
2026年4月24日のルール改正前は、100Wh以下であれば個数制限なし、100Wh超160Wh以下は2個までという運用が一般的でした。
そこから現在は、160Wh以下の製品について1人あたり合計2個までに完全に統一されています。
このため、普段からスマホ用や仕事用などと使い分けるために3個以上のバッテリーを常に持ち歩いている場合は注意が必要です。
国内の旅行であっても海外への長期渡航であっても、持ち込める総数は例外なく2個までとなるので、パッキングの際に必ず確認しましょう。
【地域別】航空会社ごとのモバイルバッテリーの持ち込みに関する規定
ここでは、主要な航空会社のモバイルバッテリーの持ち込みに関する規定を一覧で紹介します。
地域別にまとめているので、渡航予定のエリアをご確認ください。
- ● 日本（ANA・JAL）
- ● 東アジア（韓国・中国・香港・台湾）
- ● 東南アジア（タイ・ベトナム・シンガポール）
- ● アメリカ
- ● ヨーロッパ
- ● オセアニア
- ● 中東
日本（ANA・JAL）
日本の航空会社であるANAやJALも、国際基準に則ったモバイルバッテリーのルールを運用しています。
保安検査時にバッグからモバイルバッテリーを取り出すよう指示されたり、個数のカウントが行われたりすることもあります。
また、機内での充電・給電も行わないように気をつけましょう。
東アジア（韓国・中国・香港・台湾）
東アジアにおける韓国・中国・香港・台湾の主要航空会社のルールは以下の通りです。
特に中国の空港における保安検査はモバイルバッテリーのチェックが厳しいことで知られています。
ノーブランド品や、容量が本体の表面に視覚的にはっきりと印字されていない、あるいは摩耗などで文字が判読できないバッテリーは、容量を問わずその場で即没収となることもあるようです。
東南アジア（タイ・ベトナム・シンガポール）
東南アジアにおけるタイ・ベトナム・シンガポールの主要航空会社のルールは以下の通りです。
タイ、ベトナム、シンガポールなどの東南アジア各国においても、国際基準に基づいた1人2個制限が標準的に採用されています。
アメリカ
アメリカにおける主要航空会社のルールは以下の通りです。
アメリカ路線においても、160Wh以下のモバイルバッテリーが1人2個まで持ち込めるという基準は日本と同様です。
また、アメリカでは安全に対する懸念から、少しでも外観に膨らみやキズ、不自然な改造跡があるバッテリーは、その場で危険物として廃棄処分を受ける可能性があります。
ヨーロッパ
ヨーロッパにおけるフランス・イギリス・フィンランドの主要航空会社のルールは以下の通りです。
ヨーロッパでは、保安検査時にバッグからパソコンと一緒にバッテリーを取り出してトレーに並べるよう指示されることが多いです。
パッキングの段階で手荷物バッグの取り出しやすい位置に入れておくなど、スムーズに検査を進められる準備をしておきましょう。
オセアニア
オセアニアにおけるオーストラリアとニュージーランドの主要航空会社のルールは以下の通りです。
オーストラリアやニュージーランドの主要航空会社でも、モバイルバッテリーは手荷物として2個まで持ち込みが可能です。
また、長距離フライトとなることが多いですが、機内ではモバイルバッテリーを使用しないよう注意してください。
中東
中東における主要航空会社のルールは以下の通りです。
特にヨーロッパ路線への乗り継ぎで利用されることの多い中東のハブ空港でも、モバイルバッテリーの持ち込みルールは厳しく管理されています。
トランジットの際にも手荷物検査が行われるため、最初の出発地をクリアしていても乗り継ぎ地で引っかかって没収されるケースがあります。十分に注意しましょう。
モバイルバッテリーを預け入れ荷物に入れるとどうなる？
スーツケースにモバイルバッテリーを入れたまま預けてしまうと、空港のバックヤードで検査にかかった際にすぐに見つかります。
その場合、搭乗口へ向かう途中に館内アナウンスで呼び出されることとなるでしょう。
最悪の場合、スーツケースを開けて取り出すために飛行機の出発が遅れたり、他の搭乗客に多大な迷惑をかけてしまったりすることになります。
また、呼び出しに応じない場合は鍵を破壊して中身を没収される可能性もあるため、必ずカウンターに預ける前に再度確認しましょう。
違反すると罰則が科される可能性も
モバイルバッテリーの持ち込み制限違反は、単に運が悪かったら没収されるというレベルの問題ではありません。
「個数制限」「預け入れ禁止」「160Wh超の持込禁止」「モバイルバッテリーへの充電禁止」といった新ルールへの違反に対しては、航空法に基づく罰則が科される可能性があります。
具体的には、これらに違反して安全な航空輸送を妨げた場合、航空法により2年以下の拘禁刑、または100万円以下の罰金に処される場合があります。
処罰されるだけでなく、損害賠償を航空会社から請求されることも考えられるため、必ず航空会社の規定を順守しましょう。
モバイルバッテリーとあわせて確認したい、海外旅行の支払い準備「GLOBAL PASS」
海外旅行では、モバイルバッテリーの持ち込みルールを確認しておくことに加え、現地での支払い手段も事前に準備しておくと安心です。
多額の現金を持ち歩くことに不安を感じる場合や、現地での支払いをできるだけスムーズに済ませたい場合は、カード決済や現地通貨の引き出し方法もあわせて確認しておくと良いでしょう。
そこでおすすめなのが、SMBC信託銀行プレスティアのデビット機能付き国際型キャッシュカードGLOBAL PASS（グローバルパス）です。
GLOBAL PASSはいわゆる国際型キャッシュカードで、その利便性から海外旅行好きの方々の間でにわかに人気が広がり、累計発行枚数は40万枚を突破しています。(*1)
GLOBAL PASSの一番の魅力は、ご自身の外貨預金(*2)をそのまま海外での支払いに充てることができる仕組みを有している点です。17通貨の外貨預金を、現地での支払いにそのまま使うことができます。
しかも対象の17通貨を購入する際の為替手数料は、SMBC信託銀行プレスティアの「為替手数料無料プログラム」の適用により、いつでも無料です。(*3)
関連記事：外貨のことならSMBC信託銀行プレスティア！手数料無料で17通貨を購入する方法を解説！
タッチ決済にも対応しているため、海外のさまざまなお店やレストランでスマートに決済することができます。
また、現地で現金が必要になった場合には、VisaまたはPLUSマークのついたATMを利用して現地通貨引き出すこともできます。しかも、その際の海外ATM手数料は無料です。(*4)
渡航先での買い物や食事、急な現金需要に備える選択肢のひとつとして、GLOBAL PASSを検討してみてはいかがでしょうか。
［ご参考：あんしんの各種サービス］
［ご参考：SMBC信託銀行プレスティアの外貨普通預金で取扱いのある通貨］
米ドル、オーストラリアドル、ニュージーランドドル、英ポンド、カナダドル、ユーロ、スイスフラン、シンガポールドル、香港ドル、オフショア中国人民元(*5)、タイバーツ、南アフリカランド、トルコリラ、メキシコペソ、ノルウェークローネ、スウェーデンクローネ、デンマーククローネ
(*1)2026年6月現在
(*2)外貨預金に関する注意事項についてはこちらをご参照ください。
(*3) 「為替手数料無料プログラム」の適用条件についてはこちらをご参照ください。
(*4)海外ATM手数料は無料ですが、別途ATMオーナー手数料がかかることがあります。ただし、プレスティアデジタルゴールド、プレスティアゴールド、プレスティアゴールドプレミアムのお客さまで条件を満たされた場合（詳細はこちら）、あるいは、インターネット口座開設特典が適用された場合（詳細はこちら）には、償還されます。
(*5)SMBC信託銀行プレスティアの取り扱いはオフショア中国人民元のみとなります。中国国内での利用の場合、オフショア人民元普通預金から決済可能です。
モバイルバッテリーの持ち込みに関するよくある質問
最後にモバイルバッテリーの持ち込みに関するよくある質問を紹介します。
- ● カメラの予備バッテリーも今回の制限の対象？
- ● 160Wh以下ってどのくらい？
- ● モバイルバッテリーを選ぶときは何を確認すれば良い？
- ● 旅行にはどのようなモバイルバッテリーを選ぶと便利？
カメラの予備バッテリーも今回の制限の対象？
カメラやビデオカメラ専用の予備バッテリー（予備電池）は今回の法改正の対象外です。
新ルールで規制されるのは、あくまでモバイルバッテリーのみとなります。
なお、国土交通省は、モバイルバッテリーと予備の電池を以下のように定義しています。
- ● モバイルバッテリー：リチウムイオン電池を内蔵するもの。他の電子機器を充電する目的のもの。
- ● 予備の電池：デジタルカメラ等の電子機器の予備バッテリー。電子機器から取り外したもの。
つまり、カメラの予備バッテリーは、モバイルバッテリーとは別枠で扱われます。一般的なカメラ用の予備バッテリーは100Wh以下のものがほとんどで、その場合は個数制限を受けません。
参考：モバイルバッテリーの機内持込みの新たなルールについて｜国土交通省
160Wh以下ってどのくらい？
モバイルバッテリーの表面には「mAh（ミリアンペアアワー）」としか書かれていないことが多く、自分が持っている製品が何Whなのか分からない人も多いかと思います。
Wh（ワット時定格量）の計算式は以下の通りです。
Wh=V (電圧)×mAh(バッテリー容量)÷1000
一般的なスマートフォン用モバイルバッテリーのリチウムイオン電池の定格電圧は、大半が「3.7V」です。
この電圧（3.7V）をベースに計算すると、160Whは「約43,243mAh」に相当します。
日常的に使われる5,000mAh、10,000mAh、20,000mAhといった製品は、すべて160Whを下回っています。
そのため、一般的なスマホ用バッテリーであれば、基本的にすべて160Wh以下の制限をクリアしていると考えて問題ありません。
ちなみに、100 Whは、「約27,000mAh」に相当します。
モバイルバッテリーを選ぶときは何を確認すれば良い？
モバイルバッテリーを選ぶ際、安全性の観点からメーカーのリコール（自主回収）情報に該当していないか確認することが重要です。
近年、知名度の高い大手メーカーの製品であっても、製造工程上の不具合によって発火のリスクがあるとして、特定の型番や製造ロットが自主回収の対象となるケースが相次いでいます。
航空会社の中には、リコール対象となっているモバイルバッテリーの機内持ち込みおよび預け入れを禁止しているところもあるため、必ずメーカーの公式サイトで最新のリコール情報を確認しておきましょう。
旅行にはどのようなモバイルバッテリーを選ぶと便利？
旅行用として選ぶなら、荷物を極力減らすことができ、なおかつ安全基準を完全にクリアできる製品がベストです。
おすすめなのは、ACプラグ（コンセント）が一体化しているタイプのモバイルバッテリーです。
ホテルに着いた際に壁のコンセントに直接挿してスマートフォンを充電でき、そのまま本体の充電器としても機能するため、余分な充電器やケーブルを持ち歩く必要がなくなります。
また、出力スペックやPSEマークが分かりやすい製品や端子部分がカバーされている製品も、保安検査をスムーズに通過できるためおすすめです。
