ビザ（査証）とは？海外旅行で必要？種類や必要なケース、注意点などを説明
知っているようで知らない方も多い、「ビザ（査証）」。なかにはビザについて特に気にすることなく、海外に行ったという人もいるかもしれません。
この記事では、ビザとはどういうもので、どのような場合に必要か、どのように申請するかなどについて解説しますので、参考にしてください。
そもそもビザとは？
まずはビザがどのようなもので、どのような場合に必要なのか、海外渡航にはパスポートだけではダメなのかといったことについて確認していきましょう。
ビザの概要
ビザとは、ひとことでいうと、他国へ行く際に必要となる入国許可証のようなものです。
外国から来る人々（渡航者）を受け入れる国は、渡航希望者の身元を事前に確認するとともに、その人が入国しても問題がないことを審査し、問題がなければビザを発行します。審査では例えば、その人に犯罪などの前歴がないか、渡航の目的や期間によってはその人が就学・就労することに問題ないか、滞在期間中の財力は充分かなどがチェックされます。
渡航の際はビザを携帯して行くことで、その国へ入国が許可されることになります。ビザの種類は、渡航先や渡航目的などにより、いくつかに分類されています。なお、具体的なビザの種類や名称は国によって異なります。
ビザの申請が必要となるケース
ビザの要否はあくまで渡航先の国が決めているため、海外渡航の際は、ご自身の渡航先や目的、期間でビザが必要となるか否かを事前に確認しましょう。
ちなみに、一般的には長期で滞在したい場合や就学（留学）したい場合、その国で働きたい場合などには、ビザの申請が必要です。
一方で、何度も旅行で海外に行っているけれどビザを申請したことがないという人もいるでしょう。これは、国と国の協定で、日本国籍の場合、一定条件（目的や期間）を満たす渡航であればビザの申請が免除されているからです。
パスポートとの違い
ビザとパスポートとでは、「発行元」と「目的」が異なります。
ビザは、前述したように「入国および滞在を許可することを証明する目的で、渡航先の国が発行」するものです。
一方、パスポートは、「パスポート保有者を自国民であることの証明として、自分の国（日本国籍の場合は日本国）が発行」するものです。
ESTAとの違い
米国へ渡航する場合、ビザのほかに「ESTA（エスタ）」というものが必要になることがあります。
ESTAとは、電子渡航認証システム（Electronic System for Travel Authorization）、すなわち、ビザ免除プログラムを利用して米国へ入国するすべての外国人に対して実施される、電子的な入国審査制度のことを指します。
日本国籍で渡航目的が短期商用・観光など、かつ滞在期間が90日以内の場合、ビザの申請は免除されていますが、ESTAは必要となります。米国に渡航する前にオンラインで申請し、渡航認証を受けましょう。ただし、一度ESTAの認証を受ければ2年間有効ですので、有効期間内であれば原則として再申請の必要はありません。なお、ビザが必要となる渡航の場合は、ESTAは不要です。
ESTAとビザは混同されやすいですが、性質が異なるものであるため、自分の渡航に適する方を選んで手続きしましょう。
海外渡航でビザが必要な国と取得までの期間
ビザなしで入国可能な国も少なくありませんが、渡航の目的や滞在日数によっては、ビザが必要となることもあります。必要であるにも関わらずビザなしで渡航した場合、現地の空港には到着できても入国はできないため、注意が必要です。
ビザが必要となる海外渡航の予定がある場合には、取得に要する期間にも気を付けましょう。申請から発行までの期間は、申請先（渡航先）の国や、渡航目的などに応じたビザの種類によっても異なります。また、大使館への来館、郵送、オンライン申請などと複数の方法で申請を受け付けている国では、どの方法を選ぶかによってビザ発行までにかかる期間が異なります。
また、ビザには有効期間があるため、取得するのが早すぎると実際の渡航時に無効になることもあります。申請のタイミングやビザ取得に要する期間については、日本国内にある渡航先国の大使館・総領事館にしっかり確認しておきましょう。
ビザまたは事前手続きが必要な国（渡航目的が旅行の場合）
日本国籍で、かつ渡航目的が旅行、滞在期間が短期である場合、ビザは多くの国で必要とされません。しかし、国によっては海外旅行で行く場合には、滞在期間に関係なくビザが必要となります。
［ご参考］
| 国（例） | ビザの要否、および留意点（※） |
|---|---|
| アメリカ（ハワイ、グアムを含む） | ビザ免除プログラムを利用し、かつ一定の条件を満たすことで、90日以内の短期商用・観光等の目的などで渡航する場合には、ビザは不要。 ただし、渡航前にESTA（電子渡航認証）の事前取得が必要。 |
| カナダ | 6ヶ月以内の観光、通過、親族・知人訪問、会議出席、学会発表、市場調査、契約締結、出張等のビジター目的の滞在の場合、ビザは不要。 ただし、eTA（電子渡航認証）の取得は必要。 |
| メキシコ | 180日以内の通過、観光、業務（現地で報酬を得ない活動に限る）、通過目的の滞在の場合、ビザは不要。 |
| 中国 | 渡航目的に沿ったビザが必要。 （2020年3月より日本国籍に対するビザ免除措置は停止中） |
| 香港 | 90日以内の観光、一般商用、外交・公用目的の滞在の場合、ビザは不要。 |
| シンガポール | 30日以内の観光・商用・外交・公用目的の滞在の場合、ビザは不要。 |
| タイ | 60日以内の観光目的の場合、ビザは不要。観光目的以外の場合は、ビザが必要。 |
| オーストラリア | 3ヵ月以内の観光、業務、知人・親族訪問目的の渡航の場合、ビザは不要。 ただし、渡航前にETA（電子渡航認証）の事前取得が必要。 |
| ニュージーランド | 3ヵ月以内の観光、業務、就学、公用、通過目的の滞在の場合、ビザは不要。 ただし、渡航前にNZeTA（電子渡航認証）の事前取得が必要。 |
| イギリス | 6カ月以内の短期滞在の場合、ビザは不要。 |
| ドイツ | 180日間の期間内で90日以内の観光、訪問、業務目的の滞在の場合、ビザは不要。 |
| スイス | 180日間の期間内で90日以内の観光、業務目的の滞在の場合、ビザは不要。 |
| ノルウェー | 180日間の期間内で90日以内の観光、出張、短期留学、添乗の滞在の場合、ビザは不要。 |
| スウェーデン | 180日間の期間内で90日以内の観光、知人訪問、業務、外交・公用目的の滞在の場合、ビザは不要。 |
| デンマーク | 180日間の期間内で90日以内の観光、短期留学、添乗目的の滞在の場合、ビザは不要。 |
| トルコ | 180日間の期間内で90日以内の観光、業務、公用目的の滞在の場合、ビザは不要。 |
| 南アフリカ | 90日以内の観光、知人訪問、短期商用目的の滞在の場合、ビザは不要。 |
（※）書類や申請内容等の不備など、申請時の状況によっては変動する可能性があります。
このほか、アフリカや中東諸国を中心に、海外旅行であってもビザを必要とする国は少なくありません。また、一定の滞在期間（30日、45日、90日など国によって異なる）を超える場合には、観光ビザの取得が必要になる国もあります。
ビザが必要な国（渡航目的が旅行以外の場合）
旅行以外の目的で海外に行く場合には、ほとんどの国でビザが必要です。渡航目的に応じた、さまざまな種類のビザがありますので、適切なビザを申請しましょう。
ビザの種類
多くの国では、渡航目的に応じてビザの種類を分けています。実際に申請する際には渡航先国の大使館・総領事館に確認する必要がありますが、ここでは代表的なビザの種類をご紹介します。
| 就労ビザ | その国での就労を許可されるビザ。基本的に、海外の就職先から内定をもらったあとに申請・取得の手続きをする。 |
|---|---|
| 観光ビザ | 観光旅行を目的とした渡航で必要なビザ。日本国籍の場合、多数の国で観光ビザの取得が不要とされているが、各国が定める期間を超える旅行の場合はビザが必要。 |
| ワーキングホリデービザ | 18歳以上30歳以下（※）の人を対象に、海外での休暇を目的としながら滞在期間中の就労も認めてもらえるビザ。 日本国籍者はオーストラリアやカナダ、フランスなど、30ヵ国（2024年6月3日時点）でワーキングホリデービザの申請が可能。 |
| 学生ビザ | 海外留学（語学学校、高校、大学など）で必要なビザ。短期の語学留学などの場合は、ビザが不要のケースもある。 |
| トランジットビザ | 乗り継ぎ便を待つ間など国際線トランジット・エリア内で短時間の滞在が認められるビザ。日本国籍者は多くの国で不要。 |
| アライバルビザ | 現地到着時に空港で手続きや査証料の支払いをして取得するビザ。 |
| その他のビザ | 上記以外の目的で海外に行くためのビザ。 海外で就労する家族に同伴する、結婚で海外に滞在する、老後にリタイア移住する、など。 |
（※）一部の国では18歳以上25歳以下、または18歳以上26歳以下
ビザ申請に必要な書類と申請の流れ
ビザ申請時の必要書類や手続きの流れは、国およびビザの種類によって異なります。
ここでは一般的な必要書類と手続きの流れをご紹介しますが、実際に申請する際には日本国内にある渡航先国の大使館・総領事館に事前に確認するようにしましょう。
ビザの申請に必要な書類
ビザの種類によりますが、一般的には以下の書類が必要です。国によっても異なるため事前に調べておくことが必要です。
- ● 査証申請書（ビザフォーム）
- ● パスポート
- ● 写真
- ● 査証料（ビザフィー）
- ● 渡航目的を証明する書類（往復航空券、宿泊先の証明書、予防接種証明書など）
査証申請書は渡航先国の大使館や領事館で入手できます。必要な項目を正しく記入しましょう。
特に、氏名のローマ字のスペルがパスポートと一致しているかなど注意が必要です。また、パスポートは国によって必要な残存期間や未使用査証欄のページ数、写真のサイズなどが決められているため、事前に確認しておきましょう。
さらに、査証料は申請時または受取時に支払いますが、クレジットカードまたはデビットカード払いという国も多いため、事前に確認しておくと安心です。
ビザの申請方法
ビザの申請は日本国内にある渡航先国の大使館や領事館などでおこないます。国によってはビザサービスセンターのような受取専用の場所を設けている場合もあります。
申請方法は国（大使館・領事館）によって異なりますが、来館、郵送、オンラインなどの方法があります。国によっては直接来館による申請しか受け付けていなかったり、直接来館して申請する場合には事前予約をする必要があったりしますので、申請方法をきちんと調べるようにしましょう。
大使館や領事館に申請が受理されたあとは審査がおこなわれ、これが承認された後にビザが発行されます。審査の際に書類不備などがあれば追加書類を求められる場合もあるため、ミスのないようしっかり確認しましょう。
ビザ申請時の注意点
最後に、ビザ申請時の注意点をご紹介します。
申請のタイミング
ビザの種類や渡航先の国、申請方法によっては日数がかかる場合があります。渡航予定日に間に合うように、余裕を持って申請しましょう。
有効回数と有効期間
国やビザの種類によって有効回数や有効期間が異なります。1回の入国に限り有効なものの場合、初めてその国に入国したあとに出国すると、再入国できなくなってしまいます。また、ビザ発給日から入国および滞在できる期間も決められているため、しっかりと確認することが必要です。
渡航認証の有無
ビザは必要なくても、米国のESTAのように渡航前に入国の認証を必要とする国もあります。例えば、カナダやオーストラリア、ニュージーランドなど、海外旅行で人気の高い国もこれに該当します。
海外旅行を計画する際には、必ず事前に渡航先の国で必要となる手続きを確認しましょう。
その他の注意点
ビザはあくまでその国への入国を申請するための要件の一つで、ビザ発給により入国が保証されるというものではありません。そのため、ビザを取得していても、入国の拒否事由に該当すると判断された場合には、その国へ入国することができないこともあります。
なお、パスポートの期限については「パスポートの期限が切れたらどうなる？有効期限と残存有効期限の違いや更新手続きについて解説」でも詳しく説明しています。
海外渡航時に役立つプレスティアの「GLOBAL PASS」
日本国籍の場合、短期の観光旅行であればビザが不要な国も多いですが、渡航の目的や滞在期間によってはビザが必要となることがあります。最近ではオンライン申請ができたり、事前のビザ申請に替えて現地到着時に空港で手続きをするアライバルビザを導入したりする国も増えています。また、ビザは不要でも渡航前のオンライン認証が必要な国もあります。自分が渡航したい国でどのような手続きが必要かしっかり確認して準備を進めておきましょう。
海外渡航の準備の際は、ビザの手配とともに渡航費用や現地での滞在費の支払いなどに関する準備も必要です。
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